中古のマンションを買う際に、建築後の年数を重視して選ぶ方は少なくないでしょう。
しかし、単に年数が短いから良い物件、長いから悪い物件とは言い切れず、さまざまな点に注意することが大切です。
この記事では中古マンションを購入する際、築年数が価格や建物の限界にどのような影響を与えるのか、注意点とともに解説します。
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中古マンション購入時のチェックポイント①築年数に応じた価格推移
中古マンションは一般的に、築年数が長くなるのに比例して値段が下がっていきますが、築20年を過ぎると価格推移はほぼ横ばいになります。
ただし、中古のマンションの価格推移が必ずしも年数によって下がったり横ばいになったりするとは言えません。
立地条件が良いなど人気エリアに建っている物件は、築20年を経過していなくても値段が下がらないことがあり、需要によっては価格が上昇するケースもあります。
年数を参考にしてマンションの買い時を考えたとき、一般的に値段が下がりきった築20年がその時期と考えることが可能です。
ただ、先ほどもお話ししたとおり、立地条件や需要によって値段の推移には違いがあるため、あくまでも目安と考えましょう。
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中古マンション購入時のチェックポイント②築年数の限界
中古マンションを購入するときに築年数の限界について把握するため、財務省が定めた耐用年数を参考にしている方もいるかもしれません。
ただし、耐用年数とは寿命や建物の限界を表したものではなく、減価償却のときに使われる年数です。
たとえば鉄筋コンクリート造の建物の場合、耐用年数は47年とされていますが、きちんとメンテナンスや管理をしている建物であれば100年は持つと考えられています。
以上のことから、築年数の限界を踏まえて中古マンション選びする場合、メンテナンスや管理についてもチェックし、正しい情報を得ることが大切です。
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中古マンション購入時に築年数が影響するものとは?注意点を解説
中古のマンションを購入する際には、新築物件とは異なる注意点があります。
そのひとつが住宅ローンの返済期間です。
住宅ローンの返済期間は一般的に最長35年ですが、なかには法定耐用年数から築年数を差し引いた期間としている金融機関もあります。
仮に築年数が23年のマンションの場合は、47年から23年を差し引いた24年が返済期間となります。
また、中古マンションの購入では昭和57年以降に建てられたものか、あるいは耐震基準適合証明書を取得した家のどちらかでなければ住宅ローン控除を受けられません。
さらに、修繕積立金を安定性の高い均等方式にしている物件を選ぶことも大切です。
修繕積立金は築年数が古くなるたびに増額するのが一般的ですが、均等法式で積み立てているマンションは将来的な負担の軽減が期待できるのでチェックしておきましょう。
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まとめ
中古マンションを購入する際には、築年数が長ければ長いほど必ず価格が安くなるとは限らないため、あくまでも目安と考えましょう。
また、築年数の限界と正しい寿命を調べることも大切です。
ほかにも、返済期間や控除など、住宅ローンについての注意点も把握しておくことが大切です。
株式会社すまいのスプラウトは手稲区や西区を中心に、不動産に関してさまざまなサポートをご提供いたします。
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